JaLCDOI 10.18926/CTED/48197
タイトル(別表記) Study on the Teaching Strategies of the Social Studies Class of the Elementary School Aiming to develop Students’ Decision Making Ability -Based on Sympathetic Comprehension and Examination of the Value by Role-Playing-
フルテキストURL cted_002_092_101.pdf.pdf
著者 杉田 直樹| 桑原 敏典|
抄録 本研究は、小学校社会科授業において、市民的資質育成には不可欠である意思決定力を育成するための授業方略を明らかにし、その具体的なあり方を授業計画の立案を通して示そうとするものである。現在、各学校段階で意思決定過程を取り入れた様々な授業実践が見られるようになっている。しかし、児童の価値認識にまで効果的に関わっている実践は見られない。その理由の第一は、授業で扱う社会問題の取り上げ方が表面的なものにとどまり、その背後にある価値対立にまで踏み込めていないことである。第二に、児童自身の価値観が十分に確立しておらず、教材に含まれる価値対立を自己のそれと比較検討していくことが困難であるということを挙げることが出来る。以上の二点の課題を克服するため、ロールプレイングによる共感的理解の過程と、自己の価値観の吟味の過程を組み込んだ小学校社会科における意思決定学習を提案していく。
キーワード 社会科教育 意思決定 価値認識 共感的理解 ロールプレイング
出版物タイトル 岡山大学教師教育開発センター紀要
発行日 2012-03-19
2巻
開始ページ 92
終了ページ 101
ISSN 2186-1323
言語 Japanese
著作権者 Copyright © 2012 岡山大学教師教育開発センター
論文のバージョン publisher
NAID 120003987706
JaLCDOI 10.18926/CTED/48196
タイトル(別表記) Developing the Tentative Lesson Plan of the Elementary School Environmental Study Class Aiming to understand What a Sustainable Society is : Focused on Fairness between Generations.
フルテキストURL cted_002_082_091.pdf.pdf
著者 守屋 顕| 桑原 敏典|
抄録 本研究は、小学校環境学習において持続可能な社会についての認識形成を図る授業構成の原理と、それをふまえた具体的な授業プランを提案しようとするものである。持続可能な社会を論じる視点はいくつか考えられるが、本研究においては、世代間の公平性に着目し、それを実現し得る社会とはどのようなものか、そのために何が必要かを児童自身に考えさせる授業を提案していく。授業の題材は、倉敷美観地区の伝統的な町並み保存活動である。その活動を支えているものは何か、活動は何を目指しているかを捉えさせることで先の目標を達成していきたい。
キーワード 社会科教育 ESD 環境学習 公平性
出版物タイトル 岡山大学教師教育開発センター紀要
発行日 2012-03-19
2巻
開始ページ 82
終了ページ 91
ISSN 2186-1323
言語 Japanese
著作権者 Copyright © 2012 岡山大学教師教育開発センター
論文のバージョン publisher
NAID 120003987707
JaLCDOI 10.18926/CTED/48195
タイトル(別表記) Developing the Tentative Lesson Plan of the Social Studies Class of the Junior High School Aiming to Change Students’ Perspectives on the Political Power.
フルテキストURL cted_002_071_081.pdf.pdf
著者 田淵 啓久| 桑原 敏典|
抄録 本研究は、中学校社会科政治学習において権力に対するより間違いのない見方考え方の習得を妨げているのは、生徒のどのような認識であるかを明らかにしたうえで、それを修正するための授業を提案しようとするものである。権力概念の転換をめざすために本研究では二つの視点を重視した。第一は、政治学習における見方考え方の習得の際に妨げとなっていると思われる生徒が持っている常識的な見方考え方を、実証的に明らかにしていくことである。第二は、生徒の発達段階に留意し、政治的な見方考え方の系統性を仮説的に示すことである。以上の二点に焦点を当てたうえで、権力概念の転換をめざした中学校政治学習の単元を提案する。
キーワード 社会科教育 政治学習 見方考え方 科学的社会認識 権力
出版物タイトル 岡山大学教師教育開発センター紀要
発行日 2012-03-19
2巻
開始ページ 71
終了ページ 81
ISSN 2186-1323
言語 Japanese
著作権者 Copyright © 2012 岡山大学教師教育開発センター
論文のバージョン publisher
NAID 120003987708
JaLCDOI 10.18926/CTED/48190
タイトル(別表記) The Educational Validity of Teamwork in Childcare and Education in the Kindergarten Education
フルテキストURL cted_002_024_032.pdf.pdf
著者 馬場 訓子| 中平 絢子| 高橋 敏之|
抄録 1998(平成10)年の『幼稚園教育要領』の改訂に伴い、『幼稚園教育要領解説』の中で、「幼稚園全体の協力体制を高め、きめの細かい指導の工夫を図るために、ティーム保育の導入などが考えられる」と明記された。長年にわたり、幼稚園教育における学級運営は、一学級一人担任制が一般的である。しかし、現在の多様な保育ニーズを考慮しても、多様な個性を持つ幼児に対するきめの細かい指導が、一学級一人担任制で担えきれるとは考えにくい。本論は、幼稚園教育における一学級一人担任制の問題点を明確にし、その打開策の一つとしてティーム保育導入の教育的妥当性について考察するものである。
キーワード 幼稚園教育 ティーム保育 一学級一人担任制
出版物タイトル 岡山大学教師教育開発センター紀要
発行日 2012-03-19
2巻
開始ページ 24
終了ページ 32
ISSN 2186-1323
言語 Japanese
著作権者 Copyright © 2012 岡山大学教師教育開発センター
論文のバージョン publisher
NAID 120003987713
JaLCDOI 10.18926/CTED/54025
タイトル(別表記) Study on the Factors for Development of Scientific Thinking in Science Education
フルテキストURL cted_006_097_105.pdf
著者 金田 真弥| 川崎 弘作| 稲田 佳彦|
抄録  これからの時代に必要とされる「科学的思考力」を育成するために,先行研究を分析することで科学的思考力を構成する6つの要素を抽出した。これらの要素の中で,現状の学校教育で育成が不十分な要素を教員養成学部の学生の予備的調査から抽出した結果,特に,批判的思考力の育成が十分でないことが明らかになった。初等中等教育の理科で科学的思考力を育成することを目指して,批判的思考力の育成に有効だと期待される仕掛けについて考察し,提案する。批判的思考力の情意面に存在する,児童・生徒が持つ心理的障壁を低くする仕掛けが重要な役割を果たすと考えられる。建設的な批判的思考力がもたらす価値や利益を児童・生徒が実感するプロセスが大切だと思われる。
キーワード 科学的リテラシー 理科 批判的思考 科学的思考力 初等中等教育
出版物タイトル 岡山大学教師教育開発センター紀要
発行日 2016-03-04
6巻
開始ページ 97
終了ページ 105
ISSN 2186-1323
言語 Japanese
著作権者 Copyright © 2016 岡山大学教師教育開発センター
論文のバージョン publisher
NAID 120005723293
JaLCDOI 10.18926/CTED/53243
タイトル(別表記) How Yogo Teachers of attached schools get involved in student teaching
フルテキストURL cted_005_129_138.pdf
著者 紙川 未央| 本田 浩江| 北原 章江| 古川 育実| 上村 弘子| 伊藤 武彦| 住野 好久| 三村 由香里|
抄録  子どもの多様な健康課題に対応して,学校における安全・安心な環境の確保や子どもの心身の健康を守り,は ぐくむことのできる体制構築が求められる今日,教育実習等においては,実習生を学校保健に対する関心・理解 を高め,子どもの健康・安全な学校生活を考慮した教育活動を展開できる教員として育成することが重要となる。 そこで,教育実習等の機会に附属学校園養護教諭が,学校保健活動を遂行できる教員養成を目的とした講義・演 習を実施した。その結果,実習生は学校保健に対する認識を高めることができた。附属学校園養護教諭が教員養 成に積極的に参画することは,学校保健活動を遂行できる教員養成に果たす役割が大きいといえる。
キーワード 教育実習 学校保健活動 養護教諭
出版物タイトル 岡山大学教師教育開発センター紀要
発行日 2015-03-06
5巻
開始ページ 129
終了ページ 138
ISSN 2186-1323
言語 Japanese
著作権者 Copyright © 2015 岡山大学教師教育開発センター
論文のバージョン publisher
NAID 120005572549
JaLCDOI 10.18926/CTED/52286
タイトル(別表記) Physics Education in Upper Secondary General Education of the German-speaking Region
フルテキストURL cted_004_026_035.pdf
著者 田中 賢二| 田中 啓太|
抄録  後期中等普通教育段階における物理教育を,ドイツ語圏(スイスドイツ語圏,リヒテンシュタイン,オーストリア,ドイツ)全体として,とりまとめてきた。後期中等普通教育段階である大学入学(通算13学年目)直前の4年間ないし2年間,ギムナジウムないしその終わりの教育段階において,教科物理が複数準備されている。履修単位数の幅は,2年間で0から4年間で14に達する。目標は,階層別に言及したり,3区分ないし5区分されている。内容は,指示の仕方,その区分数など,構成が様々であり,現代物理の量子論,相対論や宇宙物理を扱ったり,いわゆる非線形物理学で物理の学習を終える場合もある。結局,多様性を特徴とし,幅が広く,深いといってよいだろう。
キーワード ドイツ語圏 後期中等教育段階 普通教育 物理教育 学習指導要領
出版物タイトル 岡山大学教師教育開発センター紀要
発行日 2014-03-10
4巻
開始ページ 26
終了ページ 35
ISSN 2186-1323
言語 Japanese
著作権者 Copyright © 2014 岡山大学教師教育開発センター
論文のバージョン publisher
NAID 120005398250
JaLCDOI 10.18926/CTED/52285
タイトル(別表記) A Research on School Principals’ Recognition of Current Situations and Issues in Regard to the Promotion of ICT Use at Schools
フルテキストURL cted_004_016_025.pdf
著者 金川 舞貴子| 福本 昌之| 米沢 崇| 諏訪 英広|
抄録  本稿の目的は,校長を対象とした調査研究を通じて,教育の情報化の現状と課題に関する校長の認識を把握し,教育の情報化の推進に寄与しうる基礎的知見を得ることである。そのために,具体的には以下の点について検討した。① ICT の利用に関する現任校や自身の現状に対する校長の認識,②学校全体としてICT の活用を進めていくための改善の必要性に対する校長の認識,③ ICT の利用に関する現状認識の差異による改善の必要性に関する認識の差異,④教育の情報化を進めたり,ICT を活用したりするなかで,当初予想していなかった成果・効果,⑤教育の情報化を進めたり,ICT を活用したりするなかで,当初予想していなかった課題・問題。
キーワード 教育の情報化 ICT 校長 学校経営
出版物タイトル 岡山大学教師教育開発センター紀要
発行日 2014-03-10
4巻
開始ページ 16
終了ページ 25
ISSN 2186-1323
言語 Japanese
著作権者 Copyright © 2014 岡山大学教師教育開発センター
論文のバージョン publisher
NAID 120005398249
JaLCDOI 10.18926/CTED/49490
タイトル(別表記) Difference in the Physics Education in Lower Secondary Level between Japan and Germany - A Comparative Study between the Recent Textbooks -
フルテキストURL cted_003_070_079.pdf
著者 田中 賢二| 松井 正宏|
抄録  ドイツ・ザクセン邦のギムナジウム中級段階の教科物理と日本の中学校の教科理科における物理分野に焦点を当て, 教科書などを手がかりにし, 比較を行い,期間・広がり・詳しさにおいて,違いを見いだした。ドイツでは第6学年から5年間にわたり通年で,日本では第7学年から3年間各学年限られた期間だけ学習されている。週授業時間数の合計はドイツの方が多い。ドイツでは,電磁気学・波動・力学・熱力学・天文学・原子物理学の分野があるが,日本では,電磁気学・力学・波動しかない。ドイツでは,内容に繰り返しと連続性があり,日本ではほとんどない。索引の密度を比較すると,ドイツは日本より大きい。実験に関しては,日本では代表的な実験を授業の中で実施するよう位置付けられているのに対し,ドイツでは多様な実験から自主的に選び実施することができるようになっていることで違っている。
キーワード 日本 ドイツ 前期中等教育段階 物理教育 教科書比較
出版物タイトル 岡山大学教師教育開発センター紀要
発行日 2013-03-08
3巻
開始ページ 70
終了ページ 79
ISSN 2186-1323
言語 Japanese
著作権者 Copyright © 2013 岡山大学教師教育開発センター
論文のバージョン publisher
NAID 120005232450
JaLCDOI 10.18926/CTED/48208
タイトル(別表記) Comparative Analysis of Biology Education at Mittelschule in Saxony, a New State of Germany-Based on the Comparison with the Science Textbook of Japan Lower Secondary School-
フルテキストURL cted_002_186_195.pdf.pdf
著者 小銭 彩香| 田中 賢二|
抄録 ドイツ(連邦共和国)のザクセン邦におけるミッテルシューレ(通算呼称,第5~10学年)に焦点を当て,教科書を手がかりにして,教科生物の特徴を,日本の中学校の教科理科における生物分野との比較を通じて,明らかにした。ザクセン邦では教科生物として設定しており, 日本に比べて週授業時間数が多く, 選択分野もある。また, 人体を取り扱っており,人体分野の一部の内容には, いわば保健の内容が含まれ, ザクセン邦の週授業時間割表から保健がないことがわかるように教科生物で取り扱っている。教科書における学習内容とページ数, 索引の学習分野別割合, 人体分野の取扱いの範囲と順序に関する対比,DNAに関する取り扱う学年と範囲と内容の比較などから判断すれば, 日本の中学校の理科における生物教育とは異なり, ザクセン邦の生物教育の内容が広く,緻密であることがうかがわれる。
キーワード ザクセン邦 生物教育 ミッテルシューレ 中学校 教科書比較
出版物タイトル 岡山大学教師教育開発センター紀要
発行日 2012-03-19
2巻
開始ページ 186
終了ページ 195
ISSN 2186-1323
言語 Japanese
著作権者 Copyright © 2012 岡山大学教師教育開発センター
論文のバージョン publisher
NAID 120003987695
JaLCDOI 10.18926/CTED/48207
タイトル(別表記) Historical Analysis of Biology Education at Mittelschule in Saxony,a New State of Germany―Based on the comparison with the former course of study in East Germany―
フルテキストURL cted_002_176_185.pdf.pdf
著者 田中 賢二| 小銭 彩香|
抄録 ドイツ・ザクセン邦におけるミッテルシューレと東ドイツのオーベルシューレとに焦点を当て,学校教育法,学習指導要領などを手がかりにし,40年間程度の隔たりがある生物教育の比較分析を行ってきた。週授業時間数はオーベルシューレ(第5~10学年)からミッテルシューレに至り1時間減少した。例えば, オーベルシューレでは生物兵器(ベトナム戦争におけるアメリカ軍の枯葉剤散布)を取り上げることを求めていたが, ミッテルシューレでは話題にもなっていないことや, 東ドイツもザクセン邦も遺伝学習はされているが, 東ドイツは遺伝子レベルで, ザクセン邦はDNAレベルまでも学習がされていることから判断すれば, 生物教育は社会主義の建設を標榜しなくなったことによるイデオロギーの変化と, 科学技術の発展による時代の流れによる変化に影響されてきたことがうかがわれる。
キーワード ザクセン邦 生物教育 歴史的分析 旧東ドイツ 学習指導要領
出版物タイトル 岡山大学教師教育開発センター紀要
発行日 2012-03-19
2巻
開始ページ 176
終了ページ 185
ISSN 2186-1323
言語 Japanese
著作権者 Copyright © 2012 岡山大学教師教育開発センター
論文のバージョン publisher
NAID 120003987696
JaLCDOI 10.18926/CTED/44382
タイトル(別表記) Historical Analysis of the Biology Education in the Japanese Lower Secondary School ―Based on the Course of Study―
フルテキストURL cted_001_105_114.pdf
著者 小銭 彩香| 田中 賢二|
抄録 ほぼ半世紀の間に出されてきた6つの中学校学習指導要領に注目し,授業時間数は,昭和33・44年度告示の間で増加し,その後,平成10年度告示まで一貫して減少し,平成20年度告示に至り,昭和52年度告示の値に近づいている。目標表現では,「知る」が昭和33年度告示に非常に多く,昭和44・52年度告示にはなく,平成元・10・20年度告示に至って少し使われ,内容項目では,「遺伝」が昭和33・44年度告示にあり,昭和52・平成元・10年度告示にはなく,平成20年度告示に至って再び指示されている,などの変遷を見出した。中学校における生物教育の半世紀にわたる変遷は,黎明・混迷・再興の過程を経ているといえる。
キーワード 日本 (Japan) 前期中等教育段階 (Lower Secondary Level) 生物教育 (Biology Education) 歴史的分析 (Historical Analysis) 学習指導要領 (Course of Study)
出版物タイトル 岡山大学教師教育開発センター紀要
発行日 2011-03-10
1巻
開始ページ 105
終了ページ 114
ISSN 2186-1323
言語 Japanese
著作権者 Copyright © 2011 岡山大学教師教育開発センター
論文のバージョン publisher
NAID 120002835656
JaLCDOI 10.18926/CTED/44381
タイトル(別表記) Analysis of Biology Education at Mittelschule in Saxony,a New State of Germany ―Based on the Course of Study―
フルテキストURL cted_001_093_104.pdf
著者 田中 賢二| 小銭 彩香|
抄録 ドイツ(連邦共和国)のザクセン邦におけるミッテルシューレ(通算呼称,第5~10学年)に焦点を当て,学習指導要領などを手がかりにして,生物教育の特徴を,物理教育との比較を通じて,明らかにした。生物は物理に比べて,履修開始学年が早く,学習期間が長く,能力(準備)育成に対して資質育成という職業生活を念頭においた目標に関して違いがあった。生物分野の人体に関する学習と物理分野の天文に関する学習は,占める役割が異なっていた。概念の位置づけの指示は生物にあり,物理になく,概念を重視した教育を目指している。このような履修開始学年と期間,一般教育への寄与という目標,重要な学習内容の存在,授業構成の方針の有無から判断すれば,ミッテルシューレにおける生物教育は物理教育と比べて,確固とした地位を占めているといえる。
キーワード ドイツ (Germany) ザクセン邦 (Saxony) ミッテルシューレ (Mittelschule (middle school)) 生物教育 (Biology Education) 学習指導要領 (Course of Study)
出版物タイトル 岡山大学教師教育開発センター紀要
発行日 2011-03-10
1巻
開始ページ 93
終了ページ 104
ISSN 2186-1323
言語 Japanese
著作権者 Copyright © 2011 岡山大学教師教育開発センター
論文のバージョン publisher
NAID 120002835655
JaLCDOI 10.18926/CTED/54026
タイトル(別表記) How Can We Practice Life-Education as Moral Education in Junior High School?(1)
フルテキストURL cted_006_106_112.pdf
著者 渡邉 満|
抄録  阪神淡路大震災と東日本大震災では,多くの大人だけでなく,多くの子どもたちが犠牲となった。改めて「命の教育」の重要性が指摘されている。また,青少年,特に10代の若者による殺傷事件やいじめによる自殺も後を絶たない現状にある。一方,2019(平成31)年度から中学校の「道徳の時間」は「特別の教科 道徳」という名称の教科となる。その理由は様々であるが,教育再生実行会議の第一次提言によれば,同会議が教科化提言に踏み切った直接の要因は,いじめ問題への実効性のある道徳教育を求めることにあった。しかし,学校の道徳教育や「命の教育」は役に立たないという指摘もあり,教科となった道徳科における道徳教育は,これまでの諸課題を確実に見直し,確たる実践的基盤を打ち立てなければならない。本稿(1)では,理論と実践の両面から「〈いのち〉の教育」という独自の観点を設定して,「命の教育」の新しい在り方と「道徳科の道徳授業」の新しい展開を提案したい。
キーワード ビオスとゾーエー 「〈いのち〉の教育」 発達段階 コミュニケーション的行為 討議
出版物タイトル 岡山大学教師教育開発センター紀要
発行日 2016-03-04
6巻
開始ページ 106
終了ページ 112
ISSN 2186-1323
言語 Japanese
著作権者 Copyright © 2016 岡山大学教師教育開発センター
論文のバージョン publisher
NAID 120005723294
JaLCDOI 10.18926/CTED/44376
タイトル(別表記) A Research on the Program of the Education for Sustainable Development in Teacher Training: A Case Study of a Practice of
フルテキストURL cted_001_047_056.pdf
著者 川田 力|
抄録 わが国におけるESDの推進において、学校教育の果たす役割はきわめて大きい。したがってESDの推進にあたって教員の役割は重要であり、教員養成段階においても効果的なESDプログラムの提供が不可欠となる。岡山大学においては、「ESDの理念をもち、学習指導力・生徒指導力・コーディネート力・マネジメント力の4つの教育実践力を身につけた反省的で創造的な教員」を教職ディプロマポリシーとする全学教職コア・カリキュラムが2010年度から開始された。本研究では、全学教職コア・カリキュラムで設定されているESDに関する内容を含む「教職論」と「教職実践演習」をつなぎ、ESDの実践力を養成する中心的な科目として位置づけられる「ESDの理論と実践」の2011年度からの開講を前に、「総合演習B(国際理解)」をパイロット科目に設定し、その実践結果を当該科目の内容と方法にフィードバックすることを試みた。
キーワード ESD (Education for Sustainable Development) 教員養成 (Teacher Training) カリキュラム (Curriculum) 総合演習 (Integrated Study)
出版物タイトル 岡山大学教師教育開発センター紀要
発行日 2011-03-10
1巻
開始ページ 47
終了ページ 56
ISSN 2186-1323
言語 Japanese
著作権者 Copyright © 2011 岡山大学教師教育開発センター
論文のバージョン publisher
NAID 120002835650
JaLCDOI 10.18926/CTED/54942
タイトル(別表記) Practical Seminar for Introduction to the Teaching Profession on the Teacher Training Program at Okayama University : For Certain Fixation of Learning Contents and Upbringing of the Practical Qualities , Ability as the Teacher
フルテキストURL cted_007_175_182.pdf
著者 小林 清太郎| 橋本 拓治| 髙旗 浩志| 稲田 修一| 三島 知剛| 曽田 佳代子| 江木 英二|
抄録  全学教職コア・カリキュラムの入門科目に位置付けられている「教職論」の授業については,継続的にその内容や手法に関して改善が図られてきた。平成28 年度についても,過去5年間の取組の成果を踏まえながら,特に次の4つの視点から改善内容を模索し,より実践的で参加型の授業になるように工夫をした。①全学で導入された「60 分授業・4 学期制」に対応し,その利点を生かす。②ワークシートの活用により,個々の受講生が個人で思考する時間を確保する。③ペア学習・グループ学習の時間を設定し,可能な限りアクティブ・ラーニングを導入する。④様々な課題の解決を目指して学校現場で実際に行われている取組を出来るだけ多く紹介する。これらの改善により,学習意欲の向上と学習内容の確実な定着を図った。その結果,受講終了時に実施したアンケート調査では,多くの受講生から授業の意義について肯定的な評価が得られた。
キーワード 60 分授業・4 学期制 (60 Minutes Class and 4 Semester System) アクティブ・ラーニング (Active Learning) 学習内容の確実な定着 (Certain Fixation of Learning Contents)
出版物タイトル 岡山大学教師教育開発センター紀要
発行日 2017-03-27
7巻
開始ページ 175
終了ページ 182
ISSN 2186-1323
言語 Japanese
著作権者 Copyright © 2017 岡山大学教師教育開発センター
論文のバージョン publisher
JaLCDOI 10.18926/CTED/54939
タイトル(別表記) A Discussion of Universal Design for Learning for Active Learning in the University.
フルテキストURL cted_007_137_146.pdf
著者 原田 新| 枝廣 和憲|
抄録  近年,大学教育の中で演習形式を含むアクティブラーニング型授業が増加している。この授業形態は,多くの学生の主体的・能動的な学修を促進する上で有効である一方,自閉症スペクトラム障がい(ASD)の学生をはじめコミュニケーションを苦手とする学生が授業に参加する上での大きな障壁ともなり得る。本稿では,演習形式の授業への参加に困難を持つであろうASD の学生や,それに準ずるコミュニケーションの苦手な学生への支援を考慮した,大学教育のユニバーサルデザイン環境について,先行文献を概観しながら考察した。その中で,授業外における支援として,シラバス記載の配慮,演習形式を練習する機会の提供,ファシリテーターの養成について述べると共に,授業内における支援として,具体化・明確化,見通しを持たせる配慮,視覚支援,感覚過敏への対応等について述べ,代替課題への置き換えについても言及した。
抄録(別表記)  The purpose of this study was to review the literature on support for students with developmental disorders in exercise-style classes, and to discuss universal design for learning for active learning in the University. Outside class, it will be necessary in the future to write up the syllabus more, to provide opportunities to practice exercise-style such as a presentation, a group discussion, group works, to cultivate student-facilitators. Inside class, the support methods for person with autism such as making rules explicit, a visual support, the support of hypersensitivity will be helpful to support the students with senses of weakness of communication with others.
キーワード アクティブラーニング (Active Learning) 学びのユニバーサルデザイン (Universal Design for Learning) 発達障がい学生支援 (Support for Students with Developmental Disorders in Higher Education)
出版物タイトル 岡山大学教師教育開発センター紀要
発行日 2017-03-27
7巻
開始ページ 137
終了ページ 146
ISSN 2186-1323
言語 Japanese
著作権者 Copyright © 2017 岡山大学教師教育開発センター
論文のバージョン publisher
JaLCDOI 10.18926/CTED/54933
タイトル(別表記) Practical Seminar for Teacher Profession on the Teacher Training Program at Okayama University : For the Making of Lecture to be able to Learn a Class Fourth Semester System from a Pillar Systematically for 60 Minutes
フルテキストURL cted_007_081_090.pdf
著者 稲田 修一| 髙旗 浩志| 三島 知剛| 小林 清太郎| 橋本 拓治| 今井 康好| 加賀 勝| 山根 文男| 曽田 佳代子| 江木 英二| 後藤 大輔| 髙塚 成信|
抄録  岡山大学における全学教職実践演習については,平成25年度の本格実施から,7課程認定学部(独自で開講する教育学部を除く)と教師教育開発センターが協働して取り組んでいる。平成28年度から岡山大学では,国立の総合大学全学部実施としては全国初となる「60分授業・4学期制」が導入された。この教育改革では,単純に現状の講義内容をそのまま詰め込むものではなく,教育方法・指導の改善を一層進め,体系的に学べる構造にする講義づくりが求められている。そこで,最初に学生の進路状況や取得見込みの教員免許状の現状を確認した。次に,教育実践力を構成する力がバランスよく形成されているか,4年生前半期に取り組んだ教育実習と全学教職実践演習後のアンケート結果をもとにその効果を検証した。これに基づいて,平成28年度以降の「60分授業・4学期制」に対応した内容を構築した。
キーワード 60分授業・4学期制 (60 Minute Class and 4 Semester System) 体系的に学べる講義づくり (Creating Lectures that can be Learned Systematically) 全学教職実践演習事前と事後の意識の変容 (Transformation of Consciousness Before and After Exercise for Teaching Practice at the University) 全学教職実践演習 (Practical Seminar for Teacher Profession)
出版物タイトル 岡山大学教師教育開発センター紀要
発行日 2017-03-27
7巻
開始ページ 81
終了ページ 90
ISSN 2186-1323
言語 Japanese
著作権者 Copyright © 2017 岡山大学教師教育開発センター
論文のバージョン publisher
JaLCDOI 10.18926/CTED/54927
タイトル(別表記) A Study of the subject crossing learning by the collaboration between Community and Schools : The approach to "barrier" which inheres in school by Cultural-Historical Activity Theory
フルテキストURL cted_007_021_030.pdf
著者 藤枝 茂雄|
抄録  本研究は、全国的に体制整備が進みつつあるコミュニティ・スクールをフィールドとして、次期学習指導要領で重要視される教科横断的な学びの阻害要因とその解消のための方策について検討する。その際、「文化・歴史的活動理論」をもとに、小学校、中学校、地域それぞれに内在する「文化による枠組み」を、改善に対する「壁」としてとらえ、それを越えていくために校区の小学校、中学校、地域が、それぞれの活動システムを地域協働学校という活動システムへと再構成する実践モデルを構築する。さらに、そのモデルをもとに、地域の題材を小学校、中学校、地域の三者協働で教材化していくプロセスを通じた新しい地域協働による教科横断的な学びの場を創造するための校区連携プロジェクトを提案する。
キーワード 教育課程 (Curriculum) コミュニティ・スクール (Community Schools) 活動理論 (Cultural-Historical Activity Theory)
出版物タイトル 岡山大学教師教育開発センター紀要
発行日 2017-03-27
7巻
開始ページ 21
終了ページ 30
ISSN 2186-1323
言語 Japanese
著作権者 Copyright © 2017 岡山大学教師教育開発センター
論文のバージョン publisher
JaLCDOI 10.18926/CTED/54031
タイトル(別表記) A discussion of the collaboration between Community Schools and community at large Minan Junior High School as a contact point and asset of the greater district community.
フルテキストURL cted_006_150_159.pdf
著者 藤枝 茂雄|
抄録  日本大学によるコミュニティ・スクールに関する全国的な調査によると,その指定により生徒指導の課題が解決したと明言した校長はわずか4.7%にすぎないという実態がある。しかし,実践の中には生徒指導上の問題的な状況を大きく改善した岡山市立御南中学校区のような事例もある。この実践の成功要因としては,学校長による地域への積極的なアクセス行動,学校と地域における互恵的な関係の重視などがあげられるが,そこには社会関係資本理論とのいくつかの接点が見いだされる。本実践報告は,平成24年度から27年度までの4年間,御南中学校区地域協働学校の設立と運営に事務局担当者及び学校運営協議会委員として関わった立場から,学校と地域の協働における実践知と社会関係資本の理論における接点の考察を通じて,生徒指導上の課題の解決に有効に機能するコミュニティ・スクールにおけるマネジメントのポイントを提示しようとするものである。
キーワード コミュニティ・スクール 社会関係資本 地域連携 生徒指導
出版物タイトル 岡山大学教師教育開発センター紀要
発行日 2016-03-04
6巻
開始ページ 150
終了ページ 159
ISSN 2186-1323
言語 Japanese
著作権者 Copyright © 2016 岡山大学教師教育開発センター
論文のバージョン publisher
NAID 120005723299