JaLCDOI 10.18926/CTED/55819
タイトル(別表記) A Review of the U.S. Supreme Court decision in Endrew F. v. Douglas County School District (2017) : Implications for Academic Achievement for Students with Disabilities.
フルテキストURL cted_008_207_212.pdf
著者 天野 佑美| 劉 文浩| 趙 氷雁| 吉利 宗久|
抄録 本稿は,学校が障害のある子どもに保障すべき教育成果の水準について,米国連邦最高裁判所が示した画期的な判決(Endrew F. v. Douglas County SD , 2017)の論点を捉えることにより,今後のインクルーシブ教育のあり方の検討に必要な基礎資料を提供することを目的とした。米国では障害者教育法(IDEA)により,障害のある子どもに対する「無償で適切な公教育」(FAPE)が保障されている。従来,FAPEが求める教育成果の水準に関しては,1980年代の最高裁判所判決(Board of Educ. v. Rowley , 1982)が大きな影響を与えてきた。つまり,FAPEの要求は「最小限を満たすもの」であれば足りると解釈されてきた。しかしながら,Endrew 裁判によって,実質的な意味のある教育成果が求められることが判示された。今後,本裁判を契機に,障害のある子どもに対する教育の成果がこれまで以上に大きな議論となることも予想できる。
抄録(別表記) The purpose of this brief note was to understand the whole context of the "Endrew F. v. Douglas County School District " (2017) in the U.S. Supreme Court. The Individuals with Disabilities Education Act (IDEA) requires to guarantee a free appropriate public education (FAPE) for students with disabilities. In the "Board of Education of the Hendrick Hudson Central School District v. Rowley " (1982), the U.S. Supreme Court was rejected requirement to maximize educational potential of student. This decision has been quoted for a long time in the lower courts. However, new standard in the Andrew case was judged. We provides a summary of important legal contents.
キーワード 無償で適切な公教育 (free appropriate public education) 個別教育計画 教育権 (educational rights) 判決 (court decisions) インクルーシブ教育 (inclusive education)
出版物タイトル 岡山大学教師教育開発センター紀要
発行日 2018-03-20
8巻
開始ページ 207
終了ページ 212
ISSN 2186-1323
言語 Japanese
著作権者 Copyright © 2018 岡山大学教師教育開発センター
論文のバージョン publisher
フルテキストURL cted_008_summary.pdf
著者 岡山大学教師教育開発センター|
出版物タイトル 岡山大学教師教育開発センター紀要
発行日 2018-03-20
8巻
ISSN 2186-1323
言語 Japanese
著作権者 Copyright © 2018 岡山大学教師教育開発センター
論文のバージョン publisher
フルテキストURL cted_008_guide.pdf
著者 岡山大学教師教育開発センター|
出版物タイトル 岡山大学教師教育開発センター紀要
発行日 2018-03-20
8巻
ISSN 2186-1323
言語 Japanese
著作権者 Copyright © 2018 岡山大学教師教育開発センター
論文のバージョン publisher
JaLCDOI 10.18926/CTED/52287
タイトル(別表記) Improving the Teaching Strategy to Develop Student’ s Practical Attitude by Learning Social Issues Curriculum Based on Analyzing the U.S High School Curriculum Unit “Issues in Our Changing World”
フルテキストURL cted_004_036_045.pdf
著者 横川 和成| 桑原 敏典|
抄録  本研究は,実践的態度形成を目指した社会問題学習のあり方をアメリカ中等後期段階のカリキュラム『変化する世界の論争問題』を手掛かりとして明らかにすることを目的としている。社会問題学習はこれまでも様々な学習論が提案されており,その有効性が示されてきた。しかし,社会問題を扱った学習は,教師による価値注入・態度形成に陥る可能性がある。本研究では,社会問題学習に関するこの課題を克服し,学習者自身の実践的態度形成を促す社会問題学習のあり方を,米国の優れた社会科教材の分析を通して明らかにした。
キーワード 社会科教育 社会問題学習 実践的態度形成 米国社会科 社会観
出版物タイトル 岡山大学教師教育開発センター紀要
発行日 2014-03-10
4巻
開始ページ 36
終了ページ 45
ISSN 2186-1323
言語 Japanese
著作権者 Copyright © 2014 岡山大学教師教育開発センター
論文のバージョン publisher
NAID 120005398251
JaLCDOI 10.18926/CTED/52288
タイトル(別表記) The Study of Improving Teaching Strategy to Develop Children’ s Value in Social Studies of Secondary School Based on Analyzing “Holt Social Studies Curriculum Grade 9 Comparative Political System”
フルテキストURL cted_004_046_055.pdf
著者 重信 謙太| 桑原 敏典|
抄録  本研究は,アメリカ合衆国で1960年頃に開発された中等社会科教材ホルト社会科カリキュラムの分析から,概念探求学習の論理を解明するものである。概念探求学習の典型として,本研究では第9学年「比較政治システム」に着目し分析を行った。その結果,この教材は,当時の最新科学とされた比較政治学の成果を取り入れながらも,生徒が自らの社会と他の社会の政治制度を比較し,最終的には価値判断を通して概念を再構成させていることが明らかとなった。政治制度の比較を通してその背後にある価値を捉えさせるという学習原理は,概念探求過程が社会諸科学の成果としての理論・法則の獲得に留まるものではないことを示している。それは,むしろ概念を活用しながら,将来の社会のあり方を構想していく学習となっているのである。本研究によって,中等社会科を科学的な社会認識形成をふまえた開かれた思想形成をめざすものとして構想する手がかりを示すことができた。
キーワード 社会科教育 概念探求 思想形成 ホルト社会科 政治学習
出版物タイトル 岡山大学教師教育開発センター紀要
発行日 2014-03-10
4巻
開始ページ 46
終了ページ 55
ISSN 2186-1323
言語 Japanese
著作権者 Copyright © 2014 岡山大学教師教育開発センター
論文のバージョン publisher
NAID 120005398252
JaLCDOI 10.18926/CTED/52291
タイトル(別表記) The Study of the Strategy for Building Children’ s Engagement for Learning in a Social Studies Class Based on the Analysis of the Social Studies Lesson in a Junior High School
フルテキストURL cted_004_072_081.pdf
著者 小山 潤樹| 桑原 敏典|
抄録  本研究は,社会科授業において到達目標である学力としての意欲がいかに位置づけられているか,そして,いかにそれを育成しようとしているかを,具体的な授業実践の分析を通して明らかにしようとするものである。分析の方法は,従来の社会科教育研究でよく用いられてきた演繹的なものではなく,帰納的な方法を採用した。それは,意欲の育成をめざしている授業実践を取り出して,それをできる限り授業者の意図にそって分析し,そこに見られる意欲育成の原理と方法を明らかにするというものである。  本研究では,社会の改善に寄与しようとする意欲の向上をめざした授業実践を事例とし,歴史教育者協議会に所属する小堀俊夫が実践した「国民から見た戦後」という単元を取りあげ分析・評価した。分析の結果,民衆の立場からの歴史教育を行うことで,社会改善に貢献したいという意欲を向上させていたことが明らかになった。
キーワード 社会科教育 意欲 社会科授業実践 歴史教育者協議会
出版物タイトル 岡山大学教師教育開発センター紀要
発行日 2014-03-10
4巻
開始ページ 72
終了ページ 81
ISSN 2186-1323
言語 Japanese
著作権者 Copyright © 2014 岡山大学教師教育開発センター
論文のバージョン publisher
NAID 120005398255
JaLCDOI 10.18926/CTED/53239
タイトル(別表記) Study of developing a teaching program for a voter education from an elementary school to a high school Based on developing a tentative lesson plan of an elementary social studies in order to teach about vote
フルテキストURL cted_005_093_100.pdf
著者 桑原 敏典| 工藤 文三| 棚橋 健治| 谷田部 玲生| 小山 茂喜| 吉村 功太郎| 鴛原 進| 永田 忠道| 橋本 康弘| 渡部 竜也|
抄録  本研究は,市民社会に寄与し得る有権者の育成を目指し,児童・生徒の発達段階に応じた有権者教育のあり方 を追究して,小学校から高等学校までの12 年間を一貫する原理にもとづいた有権者教育プログラム開発のため の原理と方法を解明しようとするものである。そのために,第一に,子どもたちの政治に対する認識調査を行い, 子どもたちが政治的な概念についてどのような認識を持っており,それを教育によってどの程度まで変容させる ことができるかを明らかにした。そして,第二に,その調査の結果と従来の政治教育研究の成果をふまえて,有 権者教育のための小中高一貫カリキュラム・フレームワークを提示した。それに基づいて,第三に,具体的な単 元開発を行った。単元は,「選挙」,「議会」,「税金」という政治学の基本的概念をテーマとして取り上げて開発 したが,本稿では「選挙」概念をテーマとして開発した小学校社会科の単元を紹介する。
キーワード 有権者教育 小中高一貫 カリキュラム・フレームワーク 小学校社会科 単元開発
出版物タイトル 岡山大学教師教育開発センター紀要
発行日 2015-03-06
5巻
開始ページ 93
終了ページ 100
ISSN 2186-1323
言語 Japanese
著作権者 Copyright © 2015 岡山大学教師教育開発センター
論文のバージョン publisher
NAID 120005572545
JaLCDOI 10.18926/CTED/48195
タイトル(別表記) Developing the Tentative Lesson Plan of the Social Studies Class of the Junior High School Aiming to Change Students’ Perspectives on the Political Power.
フルテキストURL cted_002_071_081.pdf.pdf
著者 田淵 啓久| 桑原 敏典|
抄録 本研究は、中学校社会科政治学習において権力に対するより間違いのない見方考え方の習得を妨げているのは、生徒のどのような認識であるかを明らかにしたうえで、それを修正するための授業を提案しようとするものである。権力概念の転換をめざすために本研究では二つの視点を重視した。第一は、政治学習における見方考え方の習得の際に妨げとなっていると思われる生徒が持っている常識的な見方考え方を、実証的に明らかにしていくことである。第二は、生徒の発達段階に留意し、政治的な見方考え方の系統性を仮説的に示すことである。以上の二点に焦点を当てたうえで、権力概念の転換をめざした中学校政治学習の単元を提案する。
キーワード 社会科教育 政治学習 見方考え方 科学的社会認識 権力
出版物タイトル 岡山大学教師教育開発センター紀要
発行日 2012-03-19
2巻
開始ページ 71
終了ページ 81
ISSN 2186-1323
言語 Japanese
著作権者 Copyright © 2012 岡山大学教師教育開発センター
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NAID 120003987708
JaLCDOI 10.18926/CTED/48196
タイトル(別表記) Developing the Tentative Lesson Plan of the Elementary School Environmental Study Class Aiming to understand What a Sustainable Society is : Focused on Fairness between Generations.
フルテキストURL cted_002_082_091.pdf.pdf
著者 守屋 顕| 桑原 敏典|
抄録 本研究は、小学校環境学習において持続可能な社会についての認識形成を図る授業構成の原理と、それをふまえた具体的な授業プランを提案しようとするものである。持続可能な社会を論じる視点はいくつか考えられるが、本研究においては、世代間の公平性に着目し、それを実現し得る社会とはどのようなものか、そのために何が必要かを児童自身に考えさせる授業を提案していく。授業の題材は、倉敷美観地区の伝統的な町並み保存活動である。その活動を支えているものは何か、活動は何を目指しているかを捉えさせることで先の目標を達成していきたい。
キーワード 社会科教育 ESD 環境学習 公平性
出版物タイトル 岡山大学教師教育開発センター紀要
発行日 2012-03-19
2巻
開始ページ 82
終了ページ 91
ISSN 2186-1323
言語 Japanese
著作権者 Copyright © 2012 岡山大学教師教育開発センター
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NAID 120003987707
JaLCDOI 10.18926/CTED/48197
タイトル(別表記) Study on the Teaching Strategies of the Social Studies Class of the Elementary School Aiming to develop Students’ Decision Making Ability -Based on Sympathetic Comprehension and Examination of the Value by Role-Playing-
フルテキストURL cted_002_092_101.pdf.pdf
著者 杉田 直樹| 桑原 敏典|
抄録 本研究は、小学校社会科授業において、市民的資質育成には不可欠である意思決定力を育成するための授業方略を明らかにし、その具体的なあり方を授業計画の立案を通して示そうとするものである。現在、各学校段階で意思決定過程を取り入れた様々な授業実践が見られるようになっている。しかし、児童の価値認識にまで効果的に関わっている実践は見られない。その理由の第一は、授業で扱う社会問題の取り上げ方が表面的なものにとどまり、その背後にある価値対立にまで踏み込めていないことである。第二に、児童自身の価値観が十分に確立しておらず、教材に含まれる価値対立を自己のそれと比較検討していくことが困難であるということを挙げることが出来る。以上の二点の課題を克服するため、ロールプレイングによる共感的理解の過程と、自己の価値観の吟味の過程を組み込んだ小学校社会科における意思決定学習を提案していく。
キーワード 社会科教育 意思決定 価値認識 共感的理解 ロールプレイング
出版物タイトル 岡山大学教師教育開発センター紀要
発行日 2012-03-19
2巻
開始ページ 92
終了ページ 101
ISSN 2186-1323
言語 Japanese
著作権者 Copyright © 2012 岡山大学教師教育開発センター
論文のバージョン publisher
NAID 120003987706
フルテキストURL cted_009_cover.pdf
著者 岡山大学教師教育開発センター|
出版物タイトル 岡山大学教師教育開発センター紀要
発行日 2019-03-20
9巻
ISSN 2186-1323
言語 Japanese
著作権者 Copyright © 2019 岡山大学教師教育開発センター
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JaLCDOI 10.18926/CTED/56536
タイトル(別表記) Google classroom and Chromebook as an Educational IT system
フルテキストURL cted_009_001_012.pdf
著者 山川 純次|
抄録  「2030年代を生きる力」と「働き方改革に利するITスキル」を教育するためのアクティブ・ラーニングをサポートする教育ITシステムの構築においてGoogle classroomとChromebookを検討した。教育クラウドプラットフォームのひとつであるClassroomと,Webアプリケーションを利用するChromebookを用いて教育ITシステムを構築すると低コストで導入と運用ができると考えられた。またこの教育ITシステムはGoogleアカウントを経由して作業環境やデータ・ファイルをスマートフォンとPCの間で同期するため,スマホ・ネイティブ世代の情報処理能力をスムースに拡張することができる。これにより国際化が要請されているスマホ・ネイティブ世代が経験するデジタル・デバイドを軽減し,また2030年代に向けて我が国のビジネス・ワーカーが持つITスキルを向上させることが期待される。
キーワード アクティブ・ラーニング 教育ITシステム Google classroom Chromebook スマホ・ ネイティブ世代
出版物タイトル 岡山大学教師教育開発センター紀要
発行日 2019-03-20
9巻
開始ページ 1
終了ページ 12
ISSN 2186-1323
言語 Japanese
著作権者 Copyright © 2019 岡山大学教師教育開発センター
論文のバージョン publisher
JaLCDOI 10.18926/CTED/56537
タイトル(別表記) Departure From "I Do Not Want to Learn These Matters Over and Over" 3 Years Challenge in Okayama Prefecture Board of Education
フルテキストURL cted_009_013_022.pdf
著者 塚本 千秋| 平 伸二|
抄録  岡山県教育委員会が取り組んできた不祥事対策について,その特徴を回顧的に述べた上で,3年が経過した現在の成果について紹介した。ともすると不祥事対策は「言われるからやりました」というアリバイ作り的なものになりやすく,研修の場での発言も形式的なものに傾きやすい。そうした動機づけの低さを「多忙な教員として自然な反応」と認識したうえで,生徒理解を超え,教師自身の人生理解に役に立つように研修資料を作りこんできた結果,現場では「研修を受けてよかった」「研修を繰り返すことに意味があると思える」という声も聞かれるようになった
キーワード 不祥事対策 動機づけの低さ 研修資料 作成の工程 現場の声
出版物タイトル 岡山大学教師教育開発センター紀要
発行日 2019-03-20
9巻
開始ページ 13
終了ページ 22
ISSN 2186-1323
言語 Japanese
著作権者 Copyright © 2019 岡山大学教師教育開発センター
論文のバージョン publisher
JaLCDOI 10.18926/CTED/56538
タイトル(別表記) Acute Effects of Warm-up in Physical Activities : Effects of Conditioning Contraction on Subsequent Jump Performance
フルテキストURL cted_009_023_032.pdf
著者 南野 陽太| 榎本 翔太| 加賀 勝|
抄録 本研究は準備運動として行うコンディショニング収縮(即時的な筋力増強現象を引き起こす運動)が、その後に行うジャンプパフォーマンスに与える即時的効果を調査することを目的とした。本研究には19名の男性が参加した。対象者は、足関節のみで水平方向のジャンプ動作が行えるように設計されたレッグプレスマシン上で試技を行った。コンディショニング収縮としてカーフレイズ70%1RM10回を2セット行い、カーフレイズの前に3回、その後に6回(post-1min,3min,5min,7min,10min,12min)のジャンプを行った。加えて、ジャンプ動作中の運動学的、運動力学的データを記録し、関節トルクを算出した。カーフレイズ後、10分後にジャンプ高が有意な増加を示し(p<0.05)、足関節ピークトルクも10分後に有意な増加を示した(p<0.05)。これらから、コンディショニング収縮を行うことで、その後に行う単関節運動のジャンプパフォーマンスが向上することが示唆された。
キーワード 準備運動 ジャンプ 体育活動 スポーツ
出版物タイトル 岡山大学教師教育開発センター紀要
発行日 2019-03-20
9巻
開始ページ 23
終了ページ 32
ISSN 2186-1323
言語 Japanese
著作権者 Copyright © 2019 岡山大学教師教育開発センター
論文のバージョン publisher
JaLCDOI 10.18926/CTED/56539
タイトル(別表記) Classification of Peer Conflict in Elementary School and Efficacy of Mediation as Resolution Strategy
フルテキストURL cted_009_033_046.pdf
著者 青木 多寿子| 山﨑 彩加| 奥村 弥生| 三宅 幹子| 木村 正信|
抄録 子どものいざこざは一般的には起こらないほうがよいと考えられている。他方で,子どもの社会性の発達を促すポジティブな面も指摘されている。本研究では小学校におけるいざこざの実態を調べ,有効な教師の介入解決方略を明らかにすることを目的とした。研究1では,教育実習を終えた大学生126名に質問紙調査を実施し,いざこざの内容を分類した結果,7種が見出された。研究2では,小学校の学級担任93名に,7種のいざこざ場面のシナリオを提示し,どのような介入解決方略をとるか尋ねた結果,ミディエーション(双方の子どもから話を聴き,子どもから解決策を引き出す方略)が,7つのうち5つの場面で最も多くとられていた。研究3では,経験豊富な管理職39名に,より解決が難しい3場面での介入解決方略について尋ねたところ,全ての場面でミディエーションが最も多かった。以上の結果から,小学校における教師のミディエーションの有効性について論じた。
キーワード いざこざ ミディエーション 介入解決方略 教師の介入
出版物タイトル 岡山大学教師教育開発センター紀要
発行日 2019-03-20
9巻
開始ページ 33
終了ページ 46
ISSN 2186-1323
言語 Japanese
著作権者 Copyright © 2019 岡山大学教師教育開発センター
論文のバージョン publisher
JaLCDOI 10.18926/CTED/56545
タイトル(別表記) A Study on the Change of Image of Student Guidance by Trainee Teachers Before and After University Lecture
フルテキストURL cted_009_099_108.pdf
著者 三島 知剛|
抄録 本研究の目的は,全学教職課程履修学生の生徒指導に関する講義の前後における生徒指導イメージの変容を検討することであった。そのため,教育学部以外に所属し教職課程を履修する学生のうち,生徒指導に関する講義を受講する学生を対象に,講義の前後に調査を行い,115名の有効回答が得られた。その結果,(1)生徒指導イメージの8因子のうち,「指導の難しさ」「一方的な指導」「個に応じたきめ細かな指導」「間違いを正す」「やりがい」の5因子が有意に高まり,学生の生徒指導イメージが講義を通して深まっている可能性があること,(2)学生の生徒指導イメージの因子間相関を講義の前後で算出した結果,講義後に相関係数が有意に転じたものが多く,学生の生徒指導イメージが講義後により多面的になった可能性があること,が主に示唆された。そして,講義の充実度や生徒指導力の高まり度などの補足データと併せて結果が考察された。
キーワード 生徒指導イメージ 全学教職課程履修学生 大学講義
出版物タイトル 岡山大学教師教育開発センター紀要
発行日 2019-03-20
9巻
開始ページ 99
終了ページ 108
ISSN 2186-1323
言語 Japanese
著作権者 Copyright © 2019 岡山大学教師教育開発センター
論文のバージョン publisher
JaLCDOI 10.18926/CTED/56547
タイトル(別表記) The Effects of Creative Learning Spiral Model on Making Videos to Creativity and Information Morals
フルテキストURL cted_009_125_133.pdf
著者 岡崎 善弘| 三宅 幹子|
抄録 クリエイティブ・ラーニング・スパイラルに基づいたワークショップが子どもの創造性・情報モラルに与える効果について検討した。ワークショップに参加する群 (介入群) とゲームで遊ぶ群(統制群) の2群間で比較した結果,アイデアの産出数と情報モラルに関する記述数の差は有意ではなかった。また,クリエイティブ・ラーニング・スパイラルの各段階の行動に対する自己効力感を調べた結果,介入群の自己効力感は有意に上昇していた。さらに,クリエイティブ・ラーニング・スパイラルに基づいた創造性を育む方法について考察し,子ども間の自由な関わり合いが必要であることを示唆した。
キーワード クリエイティブ・ラーニング・スパイラル 創造性 情報モラル
出版物タイトル 岡山大学教師教育開発センター紀要
発行日 2019-03-20
9巻
開始ページ 125
終了ページ 133
ISSN 2186-1323
言語 Japanese
著作権者 Copyright © 2019 岡山大学教師教育開発センター
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JaLCDOI 10.18926/CTED/56548
タイトル(別表記) A qualitative study about support system for students suspected of developmental disabilities with histories of school absenteeism in a part-time high school
フルテキストURL cted_009_135_149.pdf
著者 趙 氷雁| 吉利 宗久|
抄録  本研究では,定時制高校における発達障害の疑われる不登校経験生徒に対する組織的な支援の実際と実践的課題を捉えるために,フォーカスグループインタビューを用いた面接調査を行った。入学前,在学中,進路決定時に関する時期区分を設定した上で,支援の内容を分析した。その結果,対象校では発達障害を生徒の個性と理解し,不登校に関する指導において発達障害の特性に特化した特別な支援は行っていなかった。ただし,生徒の社会的自立と自己肯定感の向上を目指し,個人差を認めた上で,授業場面などを活用した個別支援を行っていた。また,学校外における福祉機関や特別支援学校との連携を展開するなかで,不登校支援に結びつけた取り組みを試みていた。定時制高校は,多様な支援ニーズをもつ生徒を受け入れており,幅広い支援体制の構築が必要とされている実態を明らかにした。
キーワード 不登校 発達障害 特別な教育的ニーズ 定時制高校 組織的支援
出版物タイトル 岡山大学教師教育開発センター紀要
発行日 2019-03-20
9巻
開始ページ 135
終了ページ 149
ISSN 2186-1323
言語 Japanese
著作権者 Copyright © 2019 岡山大学教師教育開発センター
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JaLCDOI 10.18926/CTED/56549
タイトル(別表記) Applying Positive Behavior Support to a Student with Autism Spectrum Disorders to Reduce Self-Injurious Behaviors and Promote the Participation in a Morning Assembly at Special Needs School
フルテキストURL cted_009_151_165.pdf
著者 大西 ゆみこ| 丹治 敬之|
抄録  本研究は,知的障害を対象とする特別支援学校において,激しい自傷行動を示す自閉症スペクトラム障害の児童に対してPBSに基づく実践を行い,自傷行動の低減と朝の会参加行動の形成を試みた。機能アセスメントから,対象児が床や机に頭を打ち付けたり拳で頭を叩いたりする自傷行動には,教師の指示や要求から逃避する機能,不安や緊張の低減を図る機能があると仮定した。そこで,①緊張や不安なく取り組める朝の会参加行動の形成,②頭打ちや頭叩きによって得られる感覚刺激の代わりとなる刺激の用意,③頭打ちや頭叩きの予防を図る先行事象操作,④朝の会参加行動の生起を支える結果事象の操作,を基本方針として介入を行った。結果,自傷行動は減少し,朝の会の参加行動が増加した。最後に,対象児に対する本取り組みの効果と,本実践に参加した教師の意識変容を考察した。
抄録(別表記) ,,,,
キーワード 特別支援学校 自閉症スペクトラム障害 PBS 自傷行動 感覚機能
出版物タイトル 岡山大学教師教育開発センター紀要
発行日 2019-03-20
9巻
開始ページ 151
終了ページ 165
ISSN 2186-1323
言語 Japanese
著作権者 Copyright © 2019 岡山大学教師教育開発センター
論文のバージョン publisher
JaLCDOI 10.18926/CTED/56552
タイトル(別表記) A Study on the Present Condition and Evaluation Method of Educational Outcomes of Teacher-graduate School
フルテキストURL cted_009_199_213.pdf
著者 村松 敦| 今井 康好| 森安 史彦|
抄録 本稿は、平成29年3月までに修了生を送り出した国立教職大学院を対象に、教育のアウトカムについて、その現状と評価のあり方を明らかにすることを目的とする。そのため、アウトカムの根拠として一般的な定員充足率と教員就職率による評価を再考するとともに、この数値の妥当性を検討した結果、これらは十分な根拠とはならないことが明らかになった。そこで、教育委員会が学生の学修成果を評価した2年次生の教員採用試験の合格率(「追加合格率」)や、教育委員会や学校関係者が学生の学修成果を評価する場である報告会等への「外部参加率」による評価指標を導入することで、学生や学校・教育委員会といった社会との好循環につなげることを提案する。また、このような評価が機能する前提として、社会のニーズを考慮した上で、教職大学院間で育成しようとする資質能力を「チューニング」することを提案する。
キーワード 教職大学院 アウトカム 評価指標 資質能力 チューニング
出版物タイトル 岡山大学教師教育開発センター紀要
発行日 2019-03-20
9巻
開始ページ 199
終了ページ 213
ISSN 2186-1323
言語 Japanese
著作権者 Copyright © 2019 岡山大学教師教育開発センター
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